2004年秋期『テレビ番組視聴満足度調査』結果のまとめ

(04.12.20)
2003年の視聴率操作問題をきっかけに発足した「新しい番組評価基準を考える会」の
答申を受けて、日本テレビは本年6月10日、以下の対応策をまとめました。

1.「テレビ番組視聴満足度調査」
2.「あなたが見たい番組、なんですか?視聴者番組企画会議」
3.制作者評価としての報奨・顕彰制度の充実
4.放送による企画意図(マニフェスト)の表明

このうちの1つ、『テレビ番組視聴満足度調査』2004年秋期版がまとまりました。
これは従来から日本テレビで独自に行っていた『テレビ番組Qレート調査』を基本に拡充・発展(サンプル数を2倍、調査回数を年2回から4回)させたものです。



1.『テレビ番組視聴満足度調査(Qレート調査)』の意義

「Qレート(Quality Rating)」とは?

「Qレート」調査は、量を把握する視聴率調査に対し、テレビ番組の質的評価を行なう指標として位置付けられます。
「Qレート」を継続的に測定することで、視聴率だけではわからない番組のパワー(ソフト力)を把握できます。
例えば、視聴率が低くても、質的評価(好感度)が高い番組について、今後の視聴率上昇を期待した番組継続、放送時間変更が検討可能となるなど、番組の改編を判断する基準として有用です。
⇒視聴率とともに番組のソフト力を測る指標で、視聴率を補完する意義もあります。

なぜ、満足度・好感度(Qレート)なのか?

質的評価を行なう指標は、細かくいえば、「役に立つ」、「共感できる」、「感動した」など多々考えられますが、リモコン一つでチャンネルスイッチできる視聴環境において、番組選択は、「面白いか、面白くないか」、「好きか、好きでないか」という、ごく単純なものと考えられます。そうした観点から、番組選択につながる満足度・好感度(Qレート)を代表指標とすることとしました。


2.調査概要

1.調査全般
  □ 調査名  『テレビ番組視聴満足度調査』
  □ 調査方法  郵送留置法(アンケート調査)
  □ 調査回数  年4回実施(4,7,10,1月期)
  □ 主な質問は、次の項目で構成されています。
     質問1.視聴頻度
     質問2.満足度・好感度
・『テレビ番組視聴満足度』は、このうち質問2の選択肢である「とても面白い/とても好き」
 と回答した人の割合を番組の好感度として集計しています。
・表記については、調査サンプル数を基に「とても面白い/とても好き」と回答した割合を
 記号に置き換え、「特A」・「A」・「B」・「無印(B未満)」の4段階で示しています。

2.今回の調査
□ 調査名『2004年秋期テレビ番組視聴満足度調査』
□ 調査期間  2004年11月1日〜11月12日
□ 調査対象  1都3県(東京・神奈川・千葉・埼玉)
6〜12歳(小学生)の男女
12(中学生)〜19歳・20〜34歳・35〜49歳・50〜69歳の男女
□ 有効回答一般:5365名 小学生:695名


3.今回の特徴的な調査結果

(1)もともと視聴率の高い番組はQレートも高い傾向になる。
 例)「ザ!鉄腕!DASH!!」(日曜日19時)→
  男性は30、40代、女性は40代など、他2層でも「特A」を獲得。
  しかも全世代層から一定の評価を受けていました。

(2)世間で話題になっている番組はQレートも高い傾向になる。
 例)「エンタの神様」(土曜日22時)→
  男性はC、T層、30代、女性はC、T層、20、30代で「特A」を獲得。
  その他の層でも、若年層を中心に全て「A」を獲得していました。

(3)新番組でまだ視聴率がそれほど高くなくてもQレートが既に高いものがある。
 例)「世界一受けたい授業」(土曜日20時)→
  まだ始まって間もない番組ですが女性は30代、他1層で、
  男性は40代で「特A」を獲得。 その他、若年層を中心に支持されていました。

(4)深夜番組で、ゴールデン帯に比べれば視聴率が低いものでもQレートが高いものがある。
 例)「サルヂエ」(月曜日23時40分)→
  男性はT層、40代、女性はT層、40代、他1層で「特A」を獲得。
  深夜番組ですが、若年層だけでなく幅広い層で一定の評価を受けていました。

等、視聴率とは違った側面も結果として表れています。(注:「特A」は最高評価)


4.調査結果の公表に関して

調査結果の詳細に関しましては、主な特徴のみ公表させて頂きます。
 その理由としましては、
 1)あくまで、日本テレビの番組の質的向上に役立てる為の日本テレビ独自の調査です。
  :この調査は、他局、ビデオリサーチ等他社の了承を得て
   行っている共同調査ではありません。
 2)調査結果の公表に関しても他局の了解・了承を得ているものではありません。
 3)本調査における調査会社との契約上、公表をしないという取決めがあります。


日本テレビでは今後もこの調査結果をいかして、より視聴者の皆様に満足して頂ける
番組を制作していく為に有効に利用にしていきたいと考えております。

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