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事業内容
放送法によるテレビジョンの放送事業、放送番組・映像コンテンツの制作・販売、映画事業、イベント事業、新規メディア事業、ライツビジネス、出版物の発行・販売ほか
設立
1952年10月(日本テレビホールディングス)
資本金
60億円(平成24年10月1日現在)
社員数
1161人(平成24年10月1日現在)
売上高
3054億6000万円(2012年3月期連結)
代表者
代表取締役 社長執行役員 大久保 好男
事業所
東京・大阪・名古屋
以下報道支局
横浜・千葉・さいたま・那覇・ニューヨーク・ワシントン・ロサンゼルス・ロンドン・パリ・モスクワ・カイロ・北京・ 上海・ソウル・バンコク
グループ会社
(株)BS日本、(株)シーエス日本、(株)日テレ・テクニカル・リソーシズ、(株)日テレ アックスオン、(株)日テレイベンツ、(株)日本テレビアート、日本テレビ音楽(株)、(株)バップ、(株)日本テレビサービス、(株)日本テレビワーク24、(株)フォアキャスト・コミュニケーションズ、(株)日テレITプロデュース 他
待遇
給与
257,000円(2013年4月見込基本給、諸手当込み)
  • 給与改定/年1回(6月)
  • 退職金制度・慶弔見舞金制度など各種福利厚生制度
  • 健康保険・厚生年金加入・通勤手当
勤務地
本社(東京) その他、大阪・横浜・名古屋・千葉・さいたま・那覇・ニューヨーク・ワシントン・ロサンゼルス・ロンドン・パリ・カイロ・北京・ソウル・バンコクなど国内7か所、海外11か所(報道支局含む)
勤務
始業9時30分〜終業18時30分(休憩1時間)(部署により異なる)
休日休暇
完全週休2日制(土・日*部署により異なる)・祝日・夏期休暇・年末年始休暇・有給休暇・慶弔休暇・産前産後休暇・育児休業・看護休業・介護休業

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清水明浩近影

できないことは、ひとつもない。

1953年8月28日、日本で最初の民間テレビ放送局として誕生した日本テレビの歴史は、テレビ局のパイオニアとして、まさに「できないこと」に挑戦し続けてきた歴史です。

お正月の風物詩として定着した『箱根駅伝』の完全生中継。全社員の知力・体力・気力を結集して日本で初めて24時間不眠不休の放送を実現した『24時間テレビ』。そして、世界最高峰『チョモランマ頂上からの世界初の生中継』。誰もがこれまでやったことのない、「できるわけがない」と言われていたことに日本テレビは挑戦し、「できる」に変えてきました。

そして現在も、MCが7人という今までにないトーク番組『しゃべくり007』や、あらゆる世代に支持され視聴率40%を獲得した『家政婦のミタ』、世界最高峰のサッカーを独占中継する『FIFAクラブワールドカップ』、そして日本を良くするというコンセプトの下、若者に向けて発信する『NEWS ZERO』など、様々なチャレンジを実現し続けています。テレビの新しいビジネスの世界でも、日本テレビの挑戦はすでに始まっています。facebookと連携した世界初のソーシャル視聴サービス『JoinTV』や『キユーピー3分クッキング』『ガキの使いやあらへんで』のアプリ開発などを通じて、“新しいテレビ視聴のカタチ”を業界の先陣を切って模索しています。このパイオニア精神こそ、日本テレビの全社員に受け継がれているDNAです。

視聴者とココロがかようコンテンツを創出し続ける「番組制作」。そして新しい時代の扉を拓く「新たなコンテンツ事業展開」。この両輪こそが、日本テレビがこれからの時代を突き進む原動力です。この両輪を動かすのは、「できないことは、ひとつもない。」というDNAを持ち合わせた全ての社員の情熱です。

新しい番組を作る!
新しいビジネスを開拓する!!
できないことを変えてみせる!!!

そんな強い情熱に加え、精神的にも体力的にもタフで、柔軟な発想ができる人材。
そういう新しい仲間たちを、私たちは待っています。

「できないことは、ひとつもない。」・・・あなたの夢をカタチにするチャンスが、ここにはあります。

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日テレジョイセレクト 多彩な福利厚生カフェテリアプラン

多様化する社員が公平に福利厚生制度を利用できるよう、各自のニーズにあわせて選択できるカフェテリアプラン。導入する企業が増えているようですが、日本テレビの「ジョイセレクト」は社員に年間一定のクレジットポイントを付与し、自分の生活設計に合わせポイントを使えます。特に子育て支援は手厚くポイント2倍で使えることもあって「子の教育費補助」「育児、介護支援」などの人気が高くなっています。その他「国内外の保養施設利用」、「自己啓発」、「健康管理」などのメニューはもちろんのこと、テレビ局ならではのクリエイティブアシストメニューとして、「書籍、DVD、CDなどのソフト購入費」や、「演劇、映画鑑賞」、「BS、CS、ケーブルTV受信料、インターネット接続料」などでもキャッシュバックが受けられます。さらに、リラクゼーション施設利用費として「理髪」「マッサージ」の利用も増えてきています。

福利厚生施設

箱根山荘(健康保険組合直営施設)
箱根町宮城野にある箱根山荘。部屋は4室でこじんまりしていますが、一部屋一部屋には、和室とベッドルーム、リビングがありゆったりと快適な空間となっています。箱根の温泉を満喫したあとはおいしい料理を堪能。近くのエリアには広大な自然と花々、美術館など散策を十分に楽しめます。
17階社員食堂
24時間働き続けるテレビ局の社員・スタッフの食生活を支えるために、社員食堂も充実。日テレタワーのちょうど真ん中、17階に位置する社員食堂は、約200席。広々としたフロアには明るい日差しが差し込み、眺めも抜群。東京タワーや都心のビル群、遠く富士山まで一望でき、ディナータイムには美しい夜景がひろがります。健康な体が資本のテレビの仕事!サラダバーもあり、栄養面も考えられたメニューが揃っています。
16階カフェレストラン
16階には番組のロケ場所としてもよく利用されているおしゃれなカフェレストランがあります。朝7時半から営業していて、朝食メニューも豊富。巨大なパン焼きオーブンもあり、"シオドメロンパン"など、日テレオリジナルのパンが大人気。忙しい社員には、パンと飲み物のワゴン販売が社内を巡回、デスクにいながらパンを買うことができるサービスもあります。
診療所
内科と歯科が日本テレビ社内にて受診できます。他にもメンタルヘルス、健康相談、各種検診、人間ドックなど、多忙な社員の健康をサポート。安心して仕事に臨める環境が完備されています。

諸制度

財形制度
財形年金貯蓄、財形住宅貯蓄、一般財形貯蓄の3種類があり、計画的に資金の運用を行う事ができます。
新入社員住宅資金融資制度
新入社員がアパートやマンションなどを借りる際の契約金や引越しなどの費用に対し、会社が連帯保証・利子補給を行い、無担保・低金利で借入できる制度です。
育児・介護支援
育児休業制度、介護休業制度、ベビーシッター割引券制度、育児休業者の育児&職場復帰支援オンラインサービスなどが充実。日テレジョイセレクトのメニューでもポイント優遇措置があります。
日本テレビ従業員持株会
日本テレビホールディングスの株式を毎月定額で買い続ける制度です。拠出金に対して会社からの奨励金が支給されます。

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最強・最良のコンテンツを生み出していくためには、最強・最良の人間が必要です。日本テレビの研修制度は、最も大切なコンテンツである「人」のキャリアアップ、パワーアップを目的として行われています

集合研修

集合研修にはいくつかの種類があります。入社年度に応じた階層別研修。これは、入社後一定期間を経た社員が職場世代を横断する形で参加する研修です。専門家を招いてリーダーシップ、マネジメントといった各世代に応じたスキルを学ぶとともに、部署を越えた情報交換や交流を図ります。また、異業種企業との合同研修(公募制)などもあり、様々なスタイルの研修を通じて、社員全体のキャリアアップと社内の活性化を図っています。

内定者研修・新入社員研修

採用から内定、入社、配属にいたるまで一貫して行うきめ細やかな育成制度は日本テレビの大きな特徴です。内定者研修ではさまざまな番組や職場での体験型の研修、企画や映像制作を学ぶ合宿などを行い、テレビの世界への理解を深めながら入社までに社会人としての準備が出来るよう育成します。入社後は基礎研修や複数の現場での実施研修を経てテレビ局員としての広い視野を身につけてから配属。配属後も現場トレーナーのフォローの下、OJTを行い、技能と人間形成の両面での成長を支援します。

その他の研修

社内勉強会である「日テレゼミナール」や、不定期で実施する海外研修など社員のニーズに応える様々な研修メニューを用意しています。

過去の研修例

マイプラン研修(国内)
入社7年目・経営企画部
通常勤務の一方で、都内の大学の大学院に社会人入学。2年に渡り、地上放送局のファイナンススキームや企業ガバナンスについて学ぶ。
マイプラン研修・留学(海外)
入社13年目・事業
アメリカの大学に客員研究員として在籍。
日本を含む東アジアの政治・経済・文化を幅広く学び、東アジア情勢のスペシャリストとしての知識を深める。
マイプラン研修・海外テレビ局との人材交流
入社6年目・メディア戦略
フランスのテレビ局を訪れ、「テレビとモバイルの連携ビジネス」に関して欧州におけるビジネスチャンスの検証を行い、同テレビ局との業務協力関係の拡大と発展をはかる。
海外実務研修(技術)
入社8年目・技術
アメリカの最新撮影技術や伝送技術を身に付けるとともに、今後、大型中継などに活かすことの出来る技術開発の知識を取得する。
海外実務研修&留学
入社7年目・コンテンツ事業
ニューヨークのビジネススクールに通い、アニメーションや映画などの映像ビジネスのノウハウについて学ぶ。

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