日本テレビホールディングス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 社長:杉山美邦)と、ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 社長:キャロル・チョイ、以下ディズニー)は、「戦略的協業」に関する合意書を締結いたしました。世界トップクラスのエンターテインメント企業であるディズニーと日本テレビグループがコンテンツ制作において協業関係を構築することで、ドラマ、アニメ、バラエティなど世界の市場に向けた様々なコンテンツの共同開発を目指してまいります。

戦略的協業の概要
 日本テレビグループとディズニーが保有するお互いのコンテンツ資産を活用することで協業体制を構築します。また、共同制作による両社協業により、世界の市場に向けたコンテンツの開発を目指していきます。

 戦略的協業の取り組みの一環として、日本テレビ系2022年4月期ドラマ「金田一少年の事件簿」(主演:道枝駿佑/なにわ男子)を、ディズニー公式動画配信サービス、ディズニープラスにて国内および世界配信。日本テレビ系地上波連続ドラマとしては、初の世界配信となります。

日本テレビホールディングス株式会社
代表取締役 社長 杉山美邦
「ディズニーは世界のエンターテインメント界をリードする企業であり、長年、金曜ロードショーでのディズニー作品の放送をはじめ、多くのビジネスで協力し合ってきた重要なパートナーです。その関係を更に発展させ、両社共同で世界展開を推進できることを大変うれしく思います。両社のクリエイティブ力と発信力、ブランド力を活用し、日本発のコンテンツを世界中の視聴者にお届けできることを楽しみにしております。」

ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社
代表取締役 社長 キャロル・チョイ
「ディズニーがローカルコンテンツ制作の世界に進出する中、戦略的パートナーの1社である日本テレビとの協業を拡大し、アジア太平洋地域の視聴者に大変人気のある作品から始めることができることを嬉しく思います。世代や場所を超えて人々をつなぐ物語、そして人々を感動させる物語を重視するディズニーにとって、これはまさに最適な取り組みです。ディズニーは今後も、日本のクリエイターと長期的な協力関係を築き、世界最高の物語と日本の優れた作品をグローバルな舞台へとお届けしていきます。」

日本テレビ系4月期 新日曜ドラマ「金田一少年の事件簿」
 ドラマ「金田一少年の事件簿」は、1995年の初放送から幅広い世代の支持を得てシリーズを積み重ねてきた謎解きミステリードラマの金字塔。約8年ぶりとなる新シリーズは、テレビドラマの枠を超えたシリーズ史上最大のスケールで制作する、これぞ“金田一少年”の決定版。
 原作「金田一少年の事件簿」は、週刊少年マガジン(講談社)での連載開始から今年で30周年を迎える。日本のみならず、海外でも圧倒的な支持を集め、世界(12か国)累計で1億部を超える発行部数を記録するなど、世界市場でファンを抱えるメガヒット原作。

  ■タイトル:
  金田一少年の事件簿(英語タイトル:The Files of Young Kindaichi)

  ■放送枠:
  4月24日(日)夜10時スタート
  初回30分拡大 毎週日曜 夜10時30分放送

  ■出演者:
  道枝駿佑(金田一一)、上白石萌歌(七瀬美雪)、沢村一樹(剣持勇)

  ■配信媒体:
  ディズニープラス
  配信開始日は確定次第お知らせいたします。

  ※Huluでは最新シリーズに加えて金田一過去作全シリーズを独占配信
  ※TVerでは日テレ系ライブ配信にて同時配信/放送後から各話1週間見逃し配信
   金田一過去作全シリーズを順次期間限定配信

ディズニープラス概要
Disney+ (ディズニープラス)は、ディズニーがグローバルで展開する動画配信サービスです。ディズニー、ピクサー、マーベル、スター・ウォーズ、ナショナル ジオグラフィックの名作、話題作、人気作がお楽しみいただけます。また一部の国では、新しいゼネラル・エンターテインメント・コンテンツ・ブランド、「スター」も含まれます。「スター」では、20世紀スタジオ、ディズニー・テレビジョン・スタジオ、FXプロダクションズ、サーチライト・ピクチャーズなどの名作に加え、日本のコンテンツも登場します。

ディズニー会社概要
ウォルト・ディズニー・カンパニー(米国本社)は、1959年に日本法人を設立し、日本市場に本格参入しました。2000年4月に日本国内の複数の関連子会社を統合、2002年8月にウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社に社名変更し、ディズニーのビジネスを日本で管轄しています。スタジオ・モーションピクチャーズ、メディア、ダイレクト・トゥー・コンシューマ動画配信サービス、コンシューマ・プロダクツ、ディズニー・ストア、ゲーム、パーク&リゾートなど幅広いビジネスで相互に"シナジー"(相乗効果)を高めながら、多角的に事業を展開しています。

以上
日本テレビ放送網株式会社 社長室 広報部